スペイン・イングランドにタバコの広まり始めた16世紀初頭に、タバコの有害性に関する議論が始まった。喫煙は病気の治療や愉しみとして賞賛される一方、脳や肺を害すると批判もされた。喫煙の害益についての議論は喫煙習慣が広まるにつれ過熱する中、タバコに関する科学研究も増えてさまざまなデータが蓄積されていった。
1900年、生命統計学者らが肺癌の増加を指摘（喫煙と疾患の関連を示唆した最初とされる）。その後さまざまな研究が行われ、タバコやタバコ煙の成分が分析され始めた。やがて臨床的・病理学的・疫学的に、タバコの人体への影響が明らかにされていき、1930年には肺や循環器疾患の発症率や死亡率の上昇が指摘された。その後もさまざまな国・研究機関でタバコの研究は増えていき、ドイツではナチス統治下で、またアメリカ合衆国では1938年ごろ生物学者レイモンド・パール が、タバコは健康に悪影響を及ぼすことを証明するなどした。
1939年から1963年の間に、肺癌に関してだけで29の逆向き研究が行われ、1952-1956の疫学研究の発表以降、喫煙と肺癌の関係が特に注目されるようになり、1950年代から1960年代の間に医学界や各国政府のコンセンサス「喫煙は、特に肺癌や心臓血管疾患に関して健康を脅かす」が発表された。リーダーズ・ダイジェスト誌も、喫煙がいかに公衆衛生に害を及ぼすかを示すことによって喫煙率を減らすキャンペーンを始めた。
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このような動きに対し、1954年初頭に、タバコ産業の代表者らは、喫煙と健康の問題研究を後押しする目的で、「たばこ産業研究会」（Tobacco lndustrv Research Committee／TIRC）を設立し、研究に積極的に資金提供・情報収集を行い、喫煙が健康を害するとの科学的な証拠はないとの主張を展開した。
近年、先進国では喫煙量が劇的に減少しているが、全世界でのタバコの製造はいまだ増加しており、アジア諸国の喫煙率は比較的高いままである。また、かつては喫煙についての制限はかなり緩く、職場、家庭、旅客機や列車・バスなど公共の場などにおける喫煙が規制されていなかったため、当時は非喫煙者は通常の生活を営むだけで受動喫煙を避けられない状況であった。